サステナビリティ
マテリアリティ（重要課題）
マテリアリティ
特に重点的に取り組むべき課題です。
特定されたマテリアリティは、コーエーテクモグループの将来の価値創造につながるものとして
捉え、第４次～第６次中期経営計画とも連動させて取り組んでまいります。
マテリアリティ詳細
１. 期待を超える新しいコンテンツで最高の感動を提供
新しいコンテンツを生み出すことが、私たちの持続的成長の土台であり、人々に最高の感動を提供し続けることによって、活力ある社会にしていきます。
２. IPの展開による新たな魅力を創出
私たちが持つIPを様々なエンタテインメントコンテンツとして展開・活用させ、新しい魅力を生み出すことで、人々に新たな面白さを提供します。
３. 新たな価値を生み出す人材の育成
私たちは、創造力と技術力を持つ人材の育成を通じて、新たな価値を生み出し、企業の成長とより良い社会の実現に貢献します。
４. 多様な人材が活力に満ちて働ける職場環境の実現
社員の多様な価値観を尊重し、活力に満ちた環境を整えることで、エンゲージメントを向上させ、高いモチベーションを維持しながら、企業の競争力向上につなげます。
５. 経済価値の適切な分配
私たちの企業活動を通じて生み出した利益を株主・社員・地域社会をはじめとしたステークホルダーに適切に還元し、社会への貢献を通じて持続的な成長を続けます。
６. コーポレートガバナンスの強化
透明性・公正性を重視し、持続的な成長と企業価値の向上を実現します。また、取引先を含めた腐敗防止や汚職防止に取り組み、ステークホルダーからの信頼を高めます。
７. 文化や歴史の魅力を世界に発信
コンテンツを通じて、日本やアジアをはじめとした歴史や文化に配慮しながら、その魅力を世界に発信することで、異なる文化への理解を深め、尊重し合う社会を目指します。
８. 消費者を保護し、安心して楽しめる環境の提供
消費者保護やカルチャライズ、情報セキュリティ等に配慮して、世界中のお客様が安心して楽しめるプレイ環境を整え、お客様との信頼関係を高めていきます。
９. 心の豊かさへの貢献
私たちは、新たな体験や感動を通じて、お客様の心を豊かにし、コミュニティを育んでいきます。社会の一員として積極的に地域社会や学術活動に参画することでより良い社会の実現に寄与します。
マテリアリティ改定のステップ
2024年度にマテリアリティの見直しを行いました。長期ビジョンである「世界トップ10入り」に向けておよそ10年間に取組むべき最重要課題の優先度と重要度をより明確にするために、外部からの要請や、社外取締役を含む社内の意見を取りまとめ、以下のプロセスで特定しました。
STEP01 ▶ マテリアリティ改定の目的・体系整備
当社が従来特定していたマテリアリティは、社会貢献の観点を重視したものでしたが、事業環境や社会からの要請が変化する中で、本業を通じて解決していく社会課題と当社が提供していく社会価値の観点から特定することとして、マテリアリティを見直すことを決定しました。サステナビリティ委員会を中心に、当社グループの目指すべき方向性と定義を設定しました。
STEP02 ▶ マテリアリティ候補リスト作成
事業領域と社会課題の関係性を明確にし、中長期目線の成長に寄与する価値創造領域を「攻め」の観点とし、様々なステークホルダーとの良好な関係を構築するために必要な社会課題に対して果たすべき「守り」の観点からマテリアリティ候補を37項目に整理。
STEP03 ▶ 絞り込み・マテリアリティの仮案の作成
各項目をリスクと機会の両面から評価し、ESG評価機関（FTSE Russell、MSCI、CSA）とSASBの評価項目を参考に、ステークホルダーにとっての重要度を以下の場でのレビューや議論を通じて分析しました。
①サステナビリティ委員会
②全社外取締役（５名）にグループインタビュー
③代表取締役社長、代表取締役副社長に個別インタビュー
その結果、当社のビジネス特性や他項目との関連性を踏まえ、社会にどのような価値を提供するかについて検討し、重要性が高いものについて、26項目に絞り込みを行いました。
その中でも、環境の項目については「当社のようなソフトウェアを開発する事業は気候変動に及ぼす影響が比較的に少ない」、「事業を通じた直接的な貢献機会が限定的」などについて議論を重ねました。企業として対応すべき事項は継続して取り組むものの、今回は、マテリアリティとしての優先度は低いと判断しました。
STEP04 ▶ 経営討議を通じた最終化
各事業部門の部門長などで組織されたサステナビリティ委員に加え、代表取締役副社長(現代表取締役 社長執行役員CEO)も参画し、マテリアリティ候補の重要度を評価しました。
「持続的な成長と企業価値向上のために、特に重点的に取り組むべき課題」という観点から議論を重ね、特にお客様へ提供する価値や会社の成長に不可欠な人材に関する意見が多く出されました。その結果、意味が重複する項目を統合し、重要な要素を抽出して26項目から9項目を選定しました。こうして選定されたマテリアリティは、取締役会で審議のうえ、承認されました。
